大東文化大学 多文化共生を目指す新しい価値の不断の創造大東文化大学 多文化共生を目指す新しい価値の不断の創造

メニュー
Language

Language

Languageメニューを閉じる
  • アクセス・キャンパス案内アクセス
  • スクールバススクールバス
  • Language
  • Japanese
  • English
  • Chinese
  • 資料請求資料請求
  • 出願はこちら出願する

学生支援課から新入生に伝えたい事

防災対応マニュアル

ロッカールーム等での盗難被害について

毎年、ロッカールーム(東松山校舎総合体育館および10号館ほか)や総合グラウンド観戦席等での貴重品の盗難が報告されています。“ロッカーの鍵=絶対安心”ではありません。貴重品は常に所持しましょう。体育実技や実習授業の際の貴重品の扱いについては、担当教員の指示に従ってください。

障がい学生支援について

学生支援センターでは、障がいのある学生が他の学生と同じように学生生活を過ごすことが出来るようサポートをしています。障がいのある学生とボランティア学生がともに成長できるように活動を支援しています。

障がい学生支援の基本方針

大東文化大学は、教育の理念として「アジアから世界へ ─多文化共生を目指す新しい価値の不断の創造─」を掲げています。「共生」は、異なる民族や文化のあいだのことだけでなく、さまざまな個性を持った人間同士の共生も含みます。この理念を学生生活全体のなかで実現することを基本方針としています。障がいのある学生も、ダイヴァーシティ(多様性)を大切にする教育や大学運営の重要な一員です。
また、DAITO VISION 2023では、「自主・参加・共同による学生生活を支援する」ことを目標に掲げ、「様々なニーズを持つ学生を支援する」としています。現代社会では、インクルーシブエデュケーションの考え方や実践が広がっています。
これらに基づき、本学は障がいのある学生一人ひとりの個性を尊重し、その多様なニーズに適切に応えることを通して、障がいのある学生が、障がいのない学生と共生しつつ、同等の教育を受けることができるようサポートし、自立して学生生活に参加できるよう支援していきます。
障がい学生支援室・学生相談室をはじめとする学生支援センターは、全学の教職員、そしてボランティア学生と協力して障がいのある学生をサポートしていきます。ボランティア活動は学生にとって自らが学ぶ機会となっており、ひきつづきこの活動を推進していきます。
障がい学生支援室・学生相談室は、学内外の関連諸機関との連携を強め、障がいのある学生への支援をより質の高いものにしていくことを目指します。

障がい学生支援活動
  • 障がい学生への支援および相談(授業支援および学生生活などに関する相談)
  • ボランティア学生への支援および相談(研修会開催およびボランティアなどに関する相談)
  • 障がい学生支援に関する情報発信(障がい学生支援に関する情報の周知)
ボランティア学生募集

障がいのある学生への支援を行うボランティア学生(有償)を募集しています。
詳細は各校舎の学生支援課窓口までお問い合わせください。

SNS(Social Networking Service)

  • 法令遵守
    日本国の法令、諸外国の法令、国際法を遵守してください。特に、著作権、商標権等の知的財産の侵害に注意してください。
  • 機密情報の保護
    本学園に関する機密情報を発信してはなりません。
  • 情報発信の責任
    あなたが発信した情報の責任はあなたにあります。一度発信した情報はネットワーク上に広まり削除するのは非常に困難です。これらをよく考えた上で情報を発信しましょう。
  • 他者の尊重
    日常のコミュニケーションの時と同様に、他者を尊重する姿勢を忘れないようにしましょう。友達や周囲の人が写り込んでいる写真をSNSにアップするときは、基本的に本人の許可が必要です。
    また、自分と異なる意見、考えや価値観を互いに認め合うことを心がけましょう。他者を中傷・侮辱する内容、他者のプライバシーにかかわる内容、公序良俗に反した内容を発信してはいけません。また、政治、宗教などにかかわる内容を発信する際には十分に配慮しましょう。
  • 自己のプライバシーの保護
    自分の個人情報を不用意に発信しない様にしましょう。個人情報が悪用され思わぬ被害を受ける可能性があります。個人情報を登録する際にも、登録した個人情報がどのように使われるかを把握するようにしましょう。

※内容の詳細については、大学ホームページをご覧ください。

タバコ・飲酒・薬物・カルト・悪質商法

大学生活は自由で、開放的な気分になります。しかし、無防備に過ごしていると、無用なトラブルに巻き込まれることもあります。自己防衛を心がけましょう。

タバコと健康

日本人の死亡原因は、がん、心疾患(心筋梗塞など)、脳血管疾患(脳梗塞など)が約6 割を占め、この3つが三大死亡原因とされています。これらの病気は、食事や運動、睡眠、喫煙など私たちの生活習慣に深く関係しています。そこで、病気を予防し、健康な生活を送るために大切なこととして、しばしば挙げられるのが次の7つの習慣です。みなさんはどのくらい守っているでしょうか。

  • 喫煙をしない。
  • 定期的に運動をする。
  • 飲酒はしない、しても適量を守る。
  • 適正な(1日に7~8時間)睡眠時間をとる。
  • 適正な体重を維持する。
  • 毎日朝食をとる。
  • 間食をしない。

満20歳未満の者がタバコを吸うことは法律によって禁じられています。それは喫煙が若者の心身に重大な害を及ぼし、タバコへの依存を強め、若い時から長期間にわたって喫煙を続けることによって、その悪影響は一層深刻になるからです。喫煙の主な影響には次のようなものがあります。

食欲の低下、味覚・嗅覚の低下、肌の老化、口臭、歯周病、高血圧、動脈硬化、肺気腫などの慢性呼吸器疾患、冠動脈硬化による心筋梗塞など、白内障、胃・十二指腸潰瘍、がん、妊娠能力の低下など。

タバコの害は喫煙者に及ぶだけではありません。タバコを吸わない人も、吸う人の近くにいることで、否応なくタバコの煙を吸い込むことになります。それが「受動喫煙」です。タバコの煙には4,000種類以上の化学物質が含まれ、そのうち健康に被害を与える有害物質は200種類を超すと言われています。喫煙者は、それだけの有害物質を非喫煙者に吸い込ませている可能性があるわけです。また、最近では「環境たばこ煙」も問題になっています。(環境たばこ煙:タバコの点火部から立ち上る副流煙と、喫煙者が吐き出した煙が混じり合って生活空間を汚染し、受動喫煙の原因になる煙のこと。室内の環境たばこ煙は、たとえ換気をしても、強い刺激が残り、影響が大きいと言われています。)
「健康増進法」(2003年)は、学校など多数の者が利用する施設では、受動喫煙を防止するために必要な措置を講ずるよう求めています。本学では、喫煙場所を制限し、分煙の徹底に努めています。路上喫煙、歩きタバコも絶対にしないでください。万一、他の歩行者にケガを負わせてしまってからでは取り返しがつきません。定められた場所で吸うことは、喫煙者の最低限のマナーです。
喫煙は決してカッコいいことではありません。むしろ、「一生タバコを吸わない」というライフスタイルこそ、はるかにカッコいいことだと気づいてほしいのです。

飲酒

20歳未満の未成年者は、お酒を飲んではいけません。「未成年者飲酒禁止法」で規定されていますが、それは、アルコールが成長期にある身体にとって危険なものだからです。脳の神経細胞への影響が大きく、成長障害、性腺機能障害、肝臓やすい臓などの臓器障害にも陥りやすいのです。また、未成年者への飲酒の強要についても同法で規定されており、どちらも厳しく罰せられます。本学においても学生懲戒処分の対象となります。
では、飲酒は20歳を過ぎてさえいればいいのでしょうか。
適量の飲酒は心を和ませる妙薬となります。けれども飲み方を間違えると、最悪の場合、命をも奪う劇薬となります。お酒の適量は、アルデヒド脱水素酵素(ALDH2)という酵素の活性の程度によってきまり、この程度は体質や体調によって変化します。生まれつきこの酵素が欠けている人も少なくありません。
お酒に強い人は自分を過信して、トラブルに発展してしまうケースがあります。体調を意識し、周囲への理解、思いやりをもって楽しくお酒を飲むことを心がけてください。

危険ドラッグ

危険ドラッグは、「合法ドラッグ」「合法ハーブ」などと称して販売されていましたが、大変危険です。使用すると、呼吸困難を起こしたり、死亡することもあります。また、異常行動を起こして他者に危害を加えてしまうこともあります。「合法」などと称していても、麻薬や覚せい剤と同じかそれ以上の恐ろしさを持つ物質であることを知ってください。
平成26年4月より、指定薬物については所持、使用、購入等も禁止されています。違反した場合は、法律で厳重に罰せられます。本学においても学生懲戒処分の対象となります。

悪質商法(キャッチセールス・マルチ商法)

キャッチセールスとは、街頭で勧誘されたのち喫茶店や事務所に連れて行かれたあげく法外な価格の化粧品や美術品の売買契約を結ばされる、といったものです。
マルチ商法とは、会員が新会員を勧誘し、その新会員がさらに新しい会員を勧誘することで利益をあげる仕組みです。大学生に被害が多発しているのは、サークルや高校時代の友人から「もうかる話がある」、「すごい人に会わせる」と誘われて高額な商品の契約を結ばされて借金を背負い、その後、友人を紹介すれば紹介料を支払うと持ちかけられて自分が加害者になってしまう、というものです。最近の事例では、サークルの友人から56万円の投資用DVD契約を勧められ、「お金がない」と断っても、「投資のもうけで借金は返せるから大丈夫」などと言われたあげく消費者金融で借金させられ、その借金返済のためにアルバイトを増やした結果授業に出席できなくなり、さらに紹介料欲しさに友人を勧誘した結果友人の家族をまきこんだトラブルに発展してしまった、というものがあります。
世の中には都合のいいもうけ話はないと心得て、怪しい勧誘には耳を貸さないようにしましょう。
なお、不本意な契約を結んでしまった場合に解約できる制度として「クーリング・オフ」があります。

【不本意契約を解除したい → クーリング・オフ制度を使う】
  • 契約書面を受け取った日から8日間以内であれば、無条件で解約できる。なお、取引形態により20日間以内のケースもあります。
  • クーリング・オフ通知は、必ずハガキなどの書面で行います。
  • 通知ハガキには、契約年月日・商品名・契約金額・販売会社・担当者名を明記し、「この契約を解除します。」と書いておく。もちろんあなたの氏名と住所も忘れずに。
  • 書き終えた通知ハガキは、表・裏ともにコピーを取り、大事に保管しておくこと。
  • 通知ハガキは、出した日付が証明できるように、郵便窓口で「特定記録郵便」または「簡易書留」で出し、受取証を大事に保管しておくこと。

※ クーリング・オフできるかどうか、手続きがわからないなど、不明な点は身近な消費生活センターにご相談ください。身近な消費生活相談窓口は、消費者ホットライン(電話0570-064-3700570-064-370)で教えてもらえます。

※ 詳細は消費者庁の「消費生活安心ガイド」(http://www.no-trouble.go.jp/)をご覧ください。

カルト団体による強引な勧誘

キャッチセールスとは、街頭で勧誘されたのち喫茶店や事務所に連れて行かれたあげく法外な価格の化粧品や美術品の売買契約を結ばされる、といったものです。
最近、学内外において、一部の宗教団体の会員と思われる人物による勧誘活動によって、被害を受ける学生が増加しています。例えば、学内でメールアドレスの交換をして食事の約束をし、学外での食事の際に団体の会員が現れてしつこく入信を迫られる、自己啓発や自己変革を謳う合宿セミナーへの参加を強要されるなどの事例が報告されています。このような団体に加入してしまうと、高い会費を要求されたり、セミナー等への参加を強要されて大学の授業に出席できず留年する、勧誘活動によって友人を失う、といった可能性があります。
世の中には都合のいいもうけ話はないと心得て、怪しい勧誘には耳を貸さないようにしましょう。
正体を隠した怪しい勧誘を受けた場合は、勇気をもって断りましょう。もしも入会してしまった場合は、一人で悩まず、友人や両親、大学に相談しましょう。

学生支援課で相談できる内容

  • オープンキャンパス・進学説明会・大学見学
  • 資料・願書請求
  • 大東SPORTS
  • 情報センター
  • 図書館
  • 教員情報検索
  • WEBシラバス
  • DBポータル
  • 認証評価
このページのTOPへこのページのTOPへ