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教員紹介

小松 義明

研究分野 会計監査論 会計制度論
担当講義 会計監査AB、国際会計AB、上級商業簿記AB、 専門演習Ⅰ・Ⅱ
学歴・略歴 同志社大学 商学部卒業 
明治大学大学院商学研究科博士前期課程修了 
明治大学大学院商学研究科博士後期課程単位取得退学 
大東文化大学 経営学部経営学科 教授 
大東文化大学 経営学部経営学科 主任
       (2012年4月~2014年3月)
大東文化大学 副学長 
       (2014年4月~2017年3月)
公認会計士試験試験委員(2015年12月~現在)
所属学会 日本会計研究学会(評議員 2018年9月~現在)
日本監査研究学会(理事 2018年8月~現在)
日本簿記学会
国際会計研究学会 等
学位 博士(商学/明治大学)
現在の研究テーマ

会計監査制度の研究 会計制度と金融システムとの関係の研究

研究室

板橋校舎 3号館4階 30406

趣味

音楽鑑賞

研究業績
書籍

『監査報告書論─KAMをめぐる日本および各国の対応』共著 中央経済社 2020年

『監査報告の変革─欧州企業のKAM事例分析』共著 中央経済社 2019年

『監査役監査と公認会計士監査との連携のあり方』共著 同文館出版 2016年

『ドイツ監査制度改革論』 単著 大東文化大学経営研究所 2012年(日本監査研究学会 平成24年度 監査研究奨励賞受賞)

論文

「監査上の主要な検討事項(KAM)の分析に関する一考察─R.クヴィックらの所説を中心として─」単著 『同志社商学』 第71巻6号 2020年

「監査制度と金融システム─ドイツ監査制度の特質の形成─」単著  Research Paper No. W-73   INSTITUTE OF BUSINESS RESEARCH(DAITO BUNKA UNIVERSITY) 2020年

「各国の監査報告制度の改革の状況─監査上の主要な検討事項(KAM)の基準化の分析─」単著 『現代監査』(日本監査研究学会) 第29巻 2019年      

「監査上の主要な検討事項(KAM)の実態─イギリスの3年間とドイツの最初の適用の分析─」単著 『会計・監査ジャーナル』(日本公認会計士協会) 第31巻第3号 2019年                                                                                 

「ドイツにおける長文式監査報告書の動向-KAMの導入による問題指向的監査報告の進展-」単著 『會計』 第196巻第1号 2019年

「ITの進化による監査の変化に関する一考察─インダストリー4.0時代の監査実務の分析視点─」『経営論集』,第38号 2019年9月

「監査上の主要な検討事項(KAM)の研究動向─フェルテの所説によせて─」『経営論集』第37号 2019年

「監査上の主要な検討事項(KAM)の制度と実態─イギリスとドイツの実務状況の分析を中心にして─」単著 経営論集第36号 2018年

「「監査上の主要な検討事項」─欧州企業の記載事例分析 第2回 フランス,ドイツおよびオランダの監査基準」共著 企業会計70(8) 2018年

「ドイツにおける監査報告制度の変革─監査証明書の長文化に向けて─」単著   現代監査第28号(日本監研究学会) 2018年

「監査証明書「確認の付記」の新たな表現形式─ドイツIDW監査基準第400号による模範文例によせて─」単著 経営論集第35号 2018年

「監査報告書改革に関する特集 第1回 監査報告書改革の論点「2.監査役等とのコミュニケーション」」単著 月刊監査役 2017年

「監査証明書「確認の付記」のEU規範と国際監査基準(ISA)への対応状況─ドイツ商法典第322条とIDW監査基準第401号草案の検討─」単著   経営論集34号   2017年

「監査上の主要な事項(KAM)導入に関するドイツの対応─ EUおよび国際的な視点からの要求と2016年決算監査改革法(AReG)─」 単著   経営論集第33号 2017年

「監査上の主要な事項(KAM)導入をめぐる諸議論の展開─ドイツ経済監査士協会の2015 年シンポジウムによせて─」単著 Research Paper No. W-70   INSTITUTE OF BUSINESS RESEARCH(DAITO BUNKA UNIVERSITY)2017年

「監査報告書における主要な監査事項(KAM)の記載状況ードイツ経済監査士協会による英国とオランダの事例分析」 単著 経営論集第32号 2016年

「ドイツ決算監査制度の特質とその基盤構造の研究─1998年KonTraGに基づく制度改革によせて─」単著 博士論文  2015年

その他

「監査研究の動向 (2009年度-2011年度)」単著
    現代監査(21)-(23) 日本監査研究学会 2011年-2013年

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