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学部・大学院
将来の夢から学部・学科を探す
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将来の夢をかなえるための重要なポイントは、適切な学部・学科選びと学習方法です。
※1 学科の科目から必要な単位を取ることで、免許・資格・受験資格を取得できます。
※2 学科の科目以外の課程から必要な単位を取ることで、免許・資格・受験資格を取得できます。
※3 学科で、免許や資格取得、受験に必要な、または関連する学習ができます。
教育関連の仕事
| めざす職種 | 必要な免許と資格 | 対象となる学部と学科 | 大学での学び方 |
|---|---|---|---|
| 幼稚園の教員 | 幼稚園教諭一種 | 教育学科 ※1 | 学科の科目で教育学の基本から専門的内容までを学ぶとともに、体験的学習で子どもと接するセンスを磨きます。 |
| 小学校の教員 | 小学校教諭一種 | ||
| 中学校の教員 | 中学校教諭一種 | 教育学科、健康科学科を除く全学科 ※2 | 各学科の科目以外に、教職課程で必要な単位を取ることで、免許が取得できます。また、キャリアセンターが主催する教員採用試験対策講座で専門的な受験対策に取り組みます。 |
| 高校の教員 | 高等学校教諭一種 | ||
| 図書館、 学校図書館の司書 | 司書・司書教諭 | スポーツ科学科、健康科学科を除く全学科 ※2 | 各学科の科目以外に、司書・司書教諭課程で必要な単位を取ることで、免許が取得できます。 |
| 博物館学芸員 | 学芸員 | 各学科の科目以外に、学芸員に関する課程で必要な単位を取ることで、免許が取得できます。 | |
| 社会教育主事 | 社会教育主事 | 健康科学科を除く全学科 ※2 | 各学科の科目以外に、社会教育主事課程で必要な単位を取ることで、免許が取得できます。 |
| 日本語教員 | 日本語教育能力検定 | 日本語学科 ※3 | 日本語学科の授業を通じて、日本語及び日本文化への見識を深め、日本語教育能力検定に必要な知識を身につけます。 |
公務員関連の仕事
| めざす職種 | 必要な免許と資格 | 対象となる学部と学科 | 大学での学び方 |
|---|---|---|---|
| 国家公務員 | 国家公務員試験Ⅰ・Ⅱ・Ⅲ種 | 全学科 ※3 | 学科の科目で資格や条件に関連した科目を履修するほか、キャリアセンターが主催する公務員試験対策講座で専門的な受験対策に取り組みます。 |
| 地方公務員 | 地方公務員試験上級・中級 | ||
| 外務省専門職員 | 外務省専門職員採用試験 | 国際社会に関する広く深い知識や堪能な語学力を学生生活を通じて養い、外務省専門職員採用試験に挑みます。 | |
| 国立国会図書館職員 | 国立国会図書館職員採用試験Ⅰ・Ⅱ・Ⅲ種 | 国会で働く特別職の公務員として必要な知識と教養を学生生活を通じて養い、国立国会図書館職員採用試験に挑みます。 | |
| 裁判所職員（書記官） | 裁判所事務官採用試験Ⅰ・Ⅱ・Ⅲ種 | 専門試験は法律科目が中心。法律に関する幅広い知識を身につけ、裁判所事務官採用試験に挑みます。 | |
| 国税専門官 | 国税専門官採用試験 | 採用試験では憲法、民法、経済学、会計学に関する広く深い知識が求められます。法学系、経済学系、政治学系の学部を経て、国税専門官採用試験に挑みます。 | |
| 防衛省職員 | 防衛省職員採用試験Ⅰ・Ⅱ・Ⅲ種 | 国家公務員試験と同レベルの難易度。早い時期から試験対策を進め、防衛省職員採用試験に挑みます。 | |
| 警察官 | 警察官採用試験 | 警察官採用試験は、都道府県が実施します。これに合格するためには、学科試験の対策のほか、日ごろから基礎体力を高めておく必要があります。 | |
| 消防官 | 消防官採用試験 | 試験は一般教養や論文のほか、長距離走や懸垂などの体力検査も実施。日ごろから基礎体力を高めておく必要があります。 |
法律関連の仕事
| めざす職種 | 必要な免許と資格 | 対象となる学部と学科 | 大学での学び方 |
|---|---|---|---|
| 裁判官、検察官、弁護士 | 司法試験 | 法律学科 ※3 | 裁判官・検察官・弁護士になるためには司法試験に合格することが必要です。学部卒業後は、法科大学院（ロースクール）で学び、司法試験に備えることが一般的です。なお、法科大学院へは、法律学科以外の学科からも入学できます。 |
| 裁判所事務官 | 裁判所事務官、採用試験Ⅰ・Ⅱ・Ⅲ種 | 法律に関する幅広い知識が不可欠です。専門試験は法律科目が中心のため、法律学科で学ぶのが一般的です。 | |
| 司法書士 | 司法書士 | 合格率が例年2％台という司法書士試験に合格することが必要。法律学科で専門知識を深め、試験に備えるのが一般的です。 | |
| 行政書士 | 行政書士 | 行政書士試験に合格することが必要。試験は業務に関連する法律の問題が多く、法律学科で効率よく学ぶのが一般的です。 | |
| 公認会計士 | 公認会計士 | 経営学科 ※3 | 経営学科で企業会計や企業法に関する高度な知識を修得するとともに、難関突破のための試験対策を進めるのが一般的です。 |
| 税理士 | 税理士 | 経済学部 経営学部 法学部 ※3 | 税理士試験の試験科目は、経済学部、経営学部の科目とリンクする場合が多く、学部での学習を通じて試験に必要な知識を深めるのが一般的です。 |
| 社会保険労務士 | 社会保険労務士 | 試験科目は労働基準法、労働安全衛生法、雇用保険法など労務や社会保険関係の法律に関する出題が中心。経営学部や法学部で学ぶのが一般的です。 | |
| 弁理士 | 弁理士 | 年々難関になっている弁理士試験。法律知識のほか、機械、化学、電気などの分野の知識を蓄え、最先端の技術情報を理解しておく必要があります。 |
スポーツ指導者など
| めざす職種 | 必要な免許と資格 | 対象となる学部と学科 | 大学での学び方 |
|---|---|---|---|
| 健康運動指導士 | （財）健康・体力づくり事業財団認定健康運動指導士 | スポーツ科学科 ※1 | 受験資格に必要な科目の単位を修得し、試験に合格することで取得できます。 |
| スポーツ指導者 | （財）日本サッカー協会公認C級コーチライセンス | スポーツ実技及びコーチング演習のサッカーを履修した者の中から、希望者は講習会に参加。試験に合格することで取得できます。 | |
| （財）日本体育協会公認スポーツ指導者 | 学科卒業でスポーツ指導者養成科目の多数が免除。種目ごとの指導者資格などの取得に有利です。また卒業時にスポーツリーダーの認定ができます。 |
医療・食品・環境関係の仕事
| めざす職種 | 必要な免許と資格 | 対象となる学部と学科 | 大学での学び方 |
|---|---|---|---|
| 臨床検査技師 | 臨床検査技師 | 健康科学科 ※1 | 国家試験の受験資格を得るために、必要な科目の単位を修得します。 |
| 食品衛生管理者 | 食品衛生管理者（任用資格）◎ | 健康科学科で必要な科目の単位を修得し、食品衛生関連業務に従事することで取得できます。 | |
| 食品衛生監視員 | 食品衛生監視員（任用資格）◎ | ||
| 作業環境測定士 | 第二種作業環境測定士 | 必要な科目の単位を修得すると試験が免除。卒業後、登録講習の修了試験に合格すれば資格が取得できます。 |
◎「任用資格」とは、当該資格者に「なれる」資格のことです。たとえば、食品衛生管理者（任用資格）とは、会社員になって、食品衛生を担当する部署に配属され担当者になったときに「食品衛生管理者」になることができます。
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