大東文化大学 国際関係学部/多文化共生を目指す新しい価値の不断の創造大東文化大学 国際関係学部/多文化共生を目指す新しい価値の不断の創造

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カリキュラム・ポリシー

教育研究上の目的

国際関係学部はアジア諸地域を中心に、国際政治・経済・社会の課題を考え、また豊かな伝統と多様性に富むアジア諸地域の歴史・芸術・文化を学ぶことを通して、異文化を理解する心を育てるとともに、アジアの地域言語および英語の運用能力を身につけ、多文化共生の実現と広義の国際協力や国際交流に貢献できる人材の育成を目的とする。

教育課程編成・実施の方針(カリキュラム・ポリシー)

国際関係学部は、卒業認定・学位授与方針に掲げる能力を修得させるために、以下のような内容、方法、評価の方針に基づき、教育課程を編成する。

1.教育内容
  • アジア諸地域に関する基本的な知識を修得させるため、国際関係論(国際関係学科)または比較文化論(国際文化学科)を必修科目とし、東アジア、東南アジア、南アジア、西アジアの4地域の地域研究科目10科目20単位以上を選択必修とする。
  • アジア地域や異文化に関する学修を、特定の専攻分野の選択やキャリア形成につなげるために、「国際協力・多文化共生」「国際ビジネス」「異文化理解」の三つのクラスター(科目群)を設置する。
  • 専門演習(3年次)と卒業論文演習(4年次)を必修科目とし、4年間の学びの集大成としての卒業論文の作成に取り組ませる。
  • 外国語によるコミュニケーション能力を修得させるため、「Global English」(1年次必修)と言語文化講座(8言語)を開設し、現地研修や海外留学の奨励、各種検定の単位認定制度等によって外国語学習を支援する。
  • 諸課題の解決に必要な情報の収集・整理・分析、報告や討論の技術を実践的に学ばせるために、1年次のチュートリアル、2年次の基幹演習Ⅰ・Ⅱを必修科目として開設する。
  • 特定の専攻分野の学びをキャリア形成に役立てるために、クラスター科目に加え、より実践的な「企業と雇用」「インターンシップ準備講座」等を開設する。
  • アジア理解の基礎となる幅広い教養を培うために、全学共通科目と外国語科目(ドイツ語・フランス語)を選択科目として配置する。
2.教育方法
  • 国際社会に生起する諸事象を多面的に考察する力をつけるために、地域研究科目やクラスター科目等においても、課題解決型学習(PBL・TBL)やキャップストーン(CS)、フィールドワークやワークショップ等を活用した主体的な学び(アクティブラーニング)の場を提供する。
  • 社会人として必要とされる責任感や倫理観、チームワークやリーダーシップ等のジェネリックスキルを習得させるために、DACIX(Daito Asian Communication Index)制度により「学生による企画・実行・参加型の活動」や国内外におけるボランティア活動を奨励する。
  • 多文化共生社会の実現に向けた意欲や行動力を涵養するために、「国際協力・多文化共生」をクラスターに配置し、また「現地研修」や「インターンシップ・イン・アジア」「留学」等により現地体験型学習を推奨する。
3.評価方法

学位授与方針に掲げられた各種能力の形成的評価を、以下のような方法を用いて複合的に行う。

  • 単位取得状況およびGPA
  • 各種検定(資格)等の取得状況
  • 学習到達度確認レポート等
  • 各種ルーブリック(情報リテラシー・アカデミックリテラシー・キャリアデザイン)を活用した演習指導教員による個人面談
  • 「卒業論文ルーブリック」に基づく卒業論文審査
  • 外部アセスメント(JCSS等)
  • 学部の卒業時アンケート(卒論提出時に実施)
国際関係学科 カリキュラム・ポリシー
教育研究上の目的

国際関係学部国際関係学科は、社会科学の視点でアジア地域研究を修め、多文化共生の実現と広義の国際協力や国際交流に貢献できる人材の育成を目的とする。

教育課程編成・実施の方針(カリキュラム・ポリシー)

国際関係学科は、卒業認定・学位授与方針に掲げる能力を修得させるために、以下のような内容、方法、評価の方針に基づき、教育課程を編成する。

1.教育内容
  • アジア諸地域に関する基本的な知識を修得させるため、国際関係論を必修科目とし、東アジア、東南アジア、南アジア、西アジアの4地域の地域研究科目10科目20単位以上を選択必修とする。
  • アジア地域や異文化に関する学修を、特定の専攻分野の選択やキャリア形成につなげるために、「国際協力・多文化共生」「国際ビジネス」「異文化理解」の三つのクラスター(科目群)を設置する。
  • 専門演習(3年次)と卒業論文演習(4年次)を必修科目とし、4年間の学びの集大成としての卒業論文の作成に取り組ませる。
  • 外国語によるコミュニケーション能力を修得させるため、「Global English」(1年次必修)と言語文化講座(8言語)を開設し、現地研修や海外留学の奨励、各種検定の単位認定制度等によって外国語学習を支援する。
  • 諸課題の解決に必要な情報の収集・整理・分析、報告や討論の技術を実践的に学ばせるために、1年次のチュートリアル、2年次の基幹演習Ⅰ・Ⅱを必修科目として開設する。
  • 特定の専攻分野の学びをキャリア形成に役立てるために、クラスター科目に加え、より実践的な「企業と雇用」「インターンシップ準備講座」等を開設する。
  • アジア理解の基礎となる幅広い教養を培うために、全学共通科目と外国語科目(ドイツ語・フランス語)を選択科目として配置する。
2.教育方法
  • 国際社会に生起する諸事象を多面的に考察する力をつけるために、地域研究科目やクラスター科目等においても、課題解決型学習(PBL・TBL)やキャップストーン(CS)、フィールドワークやワークショップ等を活用した主体的な学び(アクティブ・ラーニング)の場を提供する。
  • 社会人として必要とされる責任感や倫理観、チームワークやリーダーシップ等のジェネリックスキルを習得させるために、DACIX(Daito Asian Communication Index)制度により「学生による企画・実行・参加型の活動」や国内外におけるボランティア活動を奨励する。
  • 多文化共生社会の実現に向けた意欲や行動力を涵養するために、「国際協力・多文化共生」をクラスターに配置し、また「現地研修」や「インターンシップ・イン・アジア」「留学」等により現地体験型学習を推奨する。
3.評価方法

学位授与方針に掲げられた各種能力の形成的評価を、以下のような方法を用いて複合的に行う。

  • 単位取得状況およびGPA
  • 各種検定(資格)等の取得状況
  • 学習到達度確認レポート等
  • 各種ルーブリック(情報リテラシー・アカデミックリテラシー・キャリアデザイン)を活用した演習指導教員による個人面談
  • 「卒業論文ルーブリック」に基づく卒業論文審査
  • 外部アセスメント(JCSS等)
  • 学部の卒業時アンケート(卒論提出時に実施)
国際文化学科 カリキュラム・ポリシー
教育研究上の目的

国際関係学部国際文化学科は、比較文化の視点でアジア地域研究を修め、多文化共生の実現と広義の国際協力や国際交流に貢献できる人材の育成を目的とする。

教育課程編成・実施の方針(カリキュラム・ポリシー)

国際文化学科は、卒業認定・学位授与方針に掲げる能力を修得させるために、以下のような内容、方法、評価の方針に基づき、教育課程を編成する。

1.教育内容
  • アジア諸地域に関する基本的な知識を修得させるため、比較文化論を必修科目とし、東アジア、東南アジア、南アジア、西アジアの4地域の地域研究科目10科目20単位以上を選択必修とする。
  • アジア地域や異文化に関する学修を、特定の専攻分野の選択やキャリア形成につなげるために、「国際協力・多文化共生」「国際ビジネス」「異文化理解」の三つのクラスター(科目群)を設置する。
  • 専門演習(3年次)と卒業論文演習(4年次)を必修科目とし、4年間の学びの集大成としての卒業論文の作成に取り組ませる。
  • 外国語によるコミュニケーション能力を修得させるため、「Global English」(1年次必修)と言語文化講座(8言語)を開設し、現地研修や海外留学の奨励、各種検定の単位認定制度等によって外国語学習を支援する。
  • 諸課題の解決に必要な情報の収集・整理・分析、報告や討論の技術を実践的に学ばせるために、1年次のチュートリアル、2年次の基幹演習Ⅰ・Ⅱを必修科目として開設する。
  • 特定の専攻分野の学びをキャリア形成に役立てるために、クラスター科目に加え、より実践的な「企業と雇用」「インターンシップ準備講座」等を開設する。
  • アジア理解の基礎となる幅広い教養を培うために、全学共通科目と外国語科目(ドイツ語・フランス語)を選択科目として配置する。
2.教育方法
  • 国際社会に生起する諸事象を多面的に考察する力をつけるために、地域研究科目やクラスター科目等においても、課題解決型学習(PBL・TBL)やキャップストーン(CS)、フィールドワークやワークショップ等を活用した主体的な学び(アクティブラーニング)の場を提供する。
  • 社会人として必要とされる責任感や倫理観、チームワークやリーダーシップ等のジェネリックスキルを習得させるために、DACIX(Daito Asian Communication Index)制度により「学生による企画・実行・参加型の活動」や国内外におけるボランティア活動を奨励する。
  • 多文化共生社会の実現に向けた意欲や行動力を涵養するために、「国際協力・多文化共生」をクラスターに配置し、また「現地研修」や「インターンシップ・イン・アジア」「留学」等により現地体験型学習を推奨する。
3.評価方法

学位授与方針に掲げられた各種能力の形成的評価を、以下のような方法を用いて複合的に行う。

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