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大東文化大学大学院は、高度にして専門的な学術の理論および応用を研究・教授し、その深奥を究めて、文化の創造・発展と人類の福祉に寄与することを目的としています。
修士課程・博士課程前期課程は、広い視野にたって精深な学識を修め、専門分野における研究能力、または高度の専門性を要する職業等に必要な高度の能力を養うことを目的としています。
博士課程後期課程は、専門分野について研究者として自立して研究活動を行い、またはその他の高度に専門的な業務に従事するに必要な高度の研究能力およびその基礎となる豊かな学識を養うものとします。

授業科目の名称、授業の方法及び内容、年間の授業計画の概要

教育上の目的、またカリキュラムポリシーに則り、授業計画を策定しています。全ての授業の要旨や計画などをシラバスに掲載し、公開しておりますので、そちらをご覧ください。

文学研究科シラバス新しいウィンドウで開きます
経済学研究科シラバス新しいウィンドウで開きます
法学研究科シラバス新しいウィンドウで開きます
外国語学研究科シラバス新しいウィンドウで開きます
アジア地域研究科シラバス(PDF 1,189KB)
経営学研究科シラバス新しいウィンドウで開きます
スポーツ・健康科学研究科シラバス新しいウィンドウで開きます(PDF 2,958KB)
法務研究科(法科大学院)表紙新しいウィンドウで開きます(PDF 625KB)
教授要項新しいウィンドウで開きます(PDF 2,253KB)

学修成果の評価

法務研究科を除く全研究科・専攻

学業の評価
学業の成績は、S(90点以上)、A(80点以上)、B(70点以上)、C(60点以上)、D(59点以下)、E(評価対象外)の6区分に分ち、S、A、B、Cを合格、Dを不合格とする。

法科大学院(法務研究科)

成績評価
各授業科目の成績評価はS(100~90点)、A(89~80点)、B(79~70点)、C(69~60点)、D(59点以下)の5段階とし、C以上を合格、Dを不合格とする。

配分比率
各評価の内容・人数の配分比率はおおむね次のとおり。

  評価 評点 GPA配点 内容 配分比率(%)
合格 S 100~90点 4 特に優れた成績を示したもの 30
A 89~80点 3 優れた成績を示したもの
B 79~70点 2 標準的に備えるべき成績を示したもの 40
C 69~60点 1 合格と認められるための最低限度の成績を示したもの 30
不合格 D 59点以下 0 合格と認められるに足る成績を示さなかったもの -
E 対象外 0 出席不良・試験未受験等で評価に値しない場合(退学・除籍・休学・履修取消も含む)。 -

※ SA(合計)、B 及びC は、上記に示した配分比率による相対評価とし、S とD は絶対評価とする。したがって、S 評価が0の場合は、A の配分比率の目安が30%になる。
当該科目の履修生数が10名に満たない場合等には配分比率が修正されることがある。

修業年限

法務研究科を除く全研究科・専攻

修士課程 - 2年
博士課程 - 3年

法科大学院(法務研究科)

標準修業年限 - 2年

(1)未修者
3年(第Ⅰセメスター~第Ⅵセメスター)
(2)既修者
2年(第Ⅲセメスター~第Ⅵセメスター)
(3)未修長期履修者
4年~6年(第Ⅰセメスター~第Ⅵセメスター)
(4))既修長期履修者
3年~4年(第Ⅲセメスター~第Ⅵセメスター)

文学研究科

 本研究科は、文学分野の高度にして専門的な学術の理論および応用を研究・教授し、その深奥を究めて、文化の創造と発展に寄与することを目的とする。
 修士課程・博士課程前期課程は、専攻分野(日本文学・中国学・英文学・書道学・教育学)に関する精深な学識を修め、広い視野に立脚した研究能力および高度に職業能力を有する人材の養成を目的とする。
 博士課程後期課程は、前期課程における研究成果に基づき、専攻分野(日本文学・中国学・書道学)に関する専門性を深め、自立した研究者及び高度な専門業務従事者を養成することを目的とする。

修士課程・博士課程前期課程

(1)文学研究科日本文学専攻博士課程前期課程は、日本文学に関する精深な学識を修め、広い視野に立脚した研究能力及び高度に専門的な職業能力を有する人材の養成を目的とする。
(2)文学研究科中国学専攻博士課程前期課程は、中国文化に関する精深な学識を修め、広い視野に立脚した研究能力及び高度に専門的な職業能力を有する人材の養成を目的とする。
(3)文学研究科書道学専攻博士課程前期課程は、書道学に関する精深な学識を修め、広い視野に立脚した研究能力及び高度に専門的な職業能力を有する人材の養成を目的とする。
(4)文学研究科英文学専攻修士課程は、英米文学・文化及び英語学に関する精深な学識を修め、広い視野に立脚した研究能力及び高度に専門的な職業能力を有する人材の養成を目的とする。
(5)文学研究科教育学専攻修士課程は、教育学に関する精深な学識を修め、広い視野に立脚した研究能力及び高度に専門的な職業能力を有する人材の養成を目的とする。

博士課程後期課程

(1)文学研究科日本文学専攻博士課程後期課程は、前期課程における研究成果に基づき、より専門性を深め、自立した日本文学研究者及び高度な専門業務従事者の養成を目的とする。
(2)文学研究科中国学専攻博士課程後期課程は、前期課程における研究成果に基づき、より専門性を深め、自立した中国文化研究者及び高度な専門業務従事者の養成を目的とする。
(3)文学研究科書道学専攻博士課程後期課程は、前期課程における研究成果に基づき、より専門性を深め、自立した書道学研究者及び高度な専門業務従事者の養成を目的とする。

卒業、修了に必要な修得単位数

専攻 課程 専攻 関連 外国語 修了要件
演習 講義
日本文学 前期課程 12 20 32
後期課程 12   12
中国学 前期課程 12 20 32
後期課程 12   12
英文学 修士課程 12 20   32
書道学 前期課程 12 20 32
後期課程 12       12
教育学 修士課程 専攻 関連 導入 30
演習 研究指導
4 8 14 4

修得可能な学位

課程 専攻 学位(専攻分野の名称)
修士課程又は博士課程前期課程 日本文学専攻 修士(日本文学)
中国学専攻 修士(中国学)
英文学専攻 修士(英文学)
書道学専攻 修士(書道学)
教育学専攻 修士(教育学)
博士課程後期課程 日本文学専攻 博士(日本文学)
中国学専攻 博士(中国学)
書道学専攻 博士(書道学)

経済学研究科

 本研究科は、経済分野における研究者および高度な専門的職業人の養成を目指している。そのために、個人指導による論文作成を通して、専門知識の定着を図り、思考力と表現力を涵養する。また、専門知識を生かして現実に対応できるように、幅広い知識を教授する。
 博士課程前期課程においては、経済学的思考法の習得を徹底すると同時に、それを相対化しうる幅広い視野の涵養を図る。高度の知識を習得し企業に巣立つ者や通訳者として活躍する者、さらには税理士資格取得を目指す者を養成する。
 博士課程後期課程においては、高度な研究能力を有する研究者を養成する。

博士課程前期課程

(1)経済学研究科経済学専攻博士課程前期課程は、経済学に関する精深な学識を修め、広い視野に立脚した研究能力及び高度に専門的な職業能力を有する人材の養成を目的とする。

博士課程後期課程

(1)経済学研究科経済学専攻博士課程後期課程は、前期課程における研究成果に基づき、より専門性を深め、自立した経済学研究者及び高度な専門業務従事者の養成を目的とする。

卒業、修了に必要な修得単位数

専攻 課程/コース 授業科目 / 単位数 修了要件
経済学 前期課程 研究指導 講義・実習 導入 30
8 22
前期課程
(公共政策学専修コース)
研究指導 専攻 30
8 基本 選択 導入
経済学専攻 政治学専攻
8 8 6
後期課程 研究指導 関連講義 12
8 4

修得可能な学位

課程 専攻 学位(専攻分野の名称)
修士課程又は博士課程前期課程 経済学専攻 修士(経済学)
修士(公共政策学)
博士課程後期課程 経済学専攻 博士(経済学)

法学研究科

「多文化共生を目指す新しい価値の不断の創造」という本学全体の建学理念を踏まえ、グローバル化の進行する世界において多文化の共生に積極的に貢献できる人材の養成を目指す。
 前期課程の教育研究目標は、多文化共生に貢献しうる資質を養うために、法律学および政治学のそれぞれの学問分野においてこれまで蓄積されてきた研究成果の継承をはかり、深い学識を身につけさせることによって、広い視野に立脚した研究能力または高度に専門的な職業能力を養うことにある。
 後期課程の教育研究目標は、多文化共生に貢献しうる資質のより一層の発展をはかるために、前期課程における研究成果を基礎として、法律学および政治学のそれぞれの学問分野の中の特定の専門領域について、さらに専門性を深め、自立した研究者または高度な専門業務に通じた職業人として活躍できる能力を養うことにある。

博士課程前期課程

(1)法学研究科法律学専攻博士課程前期課程は、法学に関する精深な学識を修め、広い視野に立脚した研究能力及び高度に専門的な職業能力を有する人材の養成を目的とする。
(2)法学研究科政治学専攻博士課程前期課程は、政治学に関する精深な学識を修め、広い視野に立脚した研究能力及び高度に専門的な職業能力を有する人材の養成を目的とする。

博士課程後期課程

(1)法学研究科法律学専攻博士課程後期課程は、前期課程における研究成果に基づき、より専門性を深め、自立した法学研究者及び高度な専門業務従事者の養成を目的とする。
(2)法学研究科政治学専攻博士課程後期課程は、前期課程における研究成果に基づき、より専門性を深め、自立した政治学研究者及び高度な専門業務従事者の養成を目的とする。

卒業、修了に必要な修得単位数

専攻 課程/コース 授業科目 / 単位数 修了要件
法律 前期課程 専攻 関連講義 32
演習 講義
8 24
後期課程 研究指導 授業 8
(注1) 8
政治 前期課程 専攻 関連講義 32
演習 講義
12 20
前期課程
(公共政策学専修コース)
演習 専攻 32
8 基本 選択 導入
8 8 32
24
経済学専攻 政治学専攻  
後期課程 研究指導 授業 8
(注1) 8

(注1)博士課程後期課程においては、授業科目2科目8単位以上のほか、専攻する研究指導科目を修得しなければならない。

修得可能な学位

課程 専攻 学位(専攻分野の名称)
修士課程又は博士課程前期課程 法律学専攻 修士(法学)
政治学専攻 修士(政治学)
修士(公共政策学)
博士課程後期課程 法律学専攻 博士(法学)
政治学専攻 博士(政治学)

外国語学研究科

 国際化・高度情報化・高度技術化時代の社会的及び教育的要請に対応し、言語文化学(言語・教育、文化)に関する高い専門的知識と研究能力を備え、かつ実践的技能および異文化に造詣の深い高度の教育研究者や国際コミュニケーターならびに国際的教養人を養成する。
 博士課程前期課程(修士課程)では、修了者の多くが教育、メディア、国際関係の分野に進むことに鑑み、高い水準の学際的研究能力とコミュニケーション技能を修得させる。
 博士課程後期課程では、前期課程における言語文化学の先端的専門研究成果を前提として、学際的な研究教育により、国際社会に通用し貢献できる高度の教育研究者や専門職従事者を育成する。

博士課程前期課程

(1)外国語学研究科英語学専攻博士課程前期課程は、英語学に関する精深な学識を修め、広い視野に立脚した研究能力及び高度に専門的な職業能力を有する人材の養成を目的とする。
(2)外国語学研究科日本言語文化学専攻博士課程前期課程は、日本言語文化学に関する精深な学識を修め、広い視野に立脚した研究能力及び高度に専門的な職業能力を有する人材の養成を目的とする。
(3)外国語学研究科中国言語文化学専攻博士課程前期課程は、中国言語文化学に関する精深な学識を修め、広い視野に立脚した研究能力及び高度に専門的な職業能力を有する人材の養成を目的とする。

博士課程後期課程

(1)外国語学研究科英語学専攻博士課程後期課程は、前期課程における研究成果に基づき、より専門性を深め、自立した英語学研究者及び高度な専門業務従事者の養成を目的とする。
(2)外国語学研究科日本言語文化学専攻博士課程後期課程は、国際的な日本言語文化学研究者及び高度専門業務従事者の養成を目的とする。
(3)外国語学研究科中国言語文化学専攻博士課程後期課程は、前期課程における研究成果に基づき、より専門性を深め、自立した中国言語文化学研究者及び高度な専門業務従事者の養成を目的とする。

卒業、修了に必要な修得単位数

専攻 課程 専攻 実習 共通 修了要件
演習 講義
中国言語文化学 前期課程 4 12 8 8 32
後期課程 8 8     16
英語学 前期課程 4 12 8 8 32
後期課程 8 8     16
日本言語文化学 前期課程 4 12 8 8 32
後期課程 12 4     16

修得可能な学位

課程 専攻 学位(専攻分野の名称)
博士課程前期課程 中国言語文化学専攻 修士(中国言語文化学)
英語学専攻 修士(英語学)
日本言語文化学専攻 修士(日本言語文化学)
博士課程後期課程 中国言語文化学専攻 博士(中国言語文化学)
英語学専攻 博士(英語学)
日本言語文化学専攻 博士(日本言語文化学)

アジア地域研究科

 アジア地域研究科では、<アジア人の立場からアジアを見る>ことを旗印に、アジア各地域の問題を多面的に学ぶとともに、アジアに共通する課題を実証的に研究し理解を深めていくことを目指している。これに基づき、政治・経済のグローバル化と人間の国際的移動、民族のアイデンティティーの模索が交錯する世界にあって、現代的課題への幅広い視野と、アジアの伝統的価値について十分な理解力をもった人材の育成を目的としている。

博士課程前期課程

(1)アジア地域研究科アジア地域研究専攻博士課程前期課程は、アジア地域研究に関する精深な学識を修め、広い視野に立脚した研究能力及び高度に専門的な職業能力を有する人材の養成を目的とする。

博士課程後期課程

(1)アジア地域研究科アジア地域研究専攻博士課程後期課程は、前期課程における研究成果に基づき、より専門性を深め、自立したアジア地域研究者及び高度な専門業務従事者の養成を目的とする。

卒業、修了に必要な修得単位数

 専攻 課程 専攻(必修) 選択必修 修了要件
演習 講義 講義
アジア地域研究 前期課程 8 4 20 32
後期課程 4 8   12

修得可能な学位

課程 専攻 学位(専攻分野の名称)
博士課程前期課程 アジア地域研究専攻 修士(アジア地域研究)
博士課程後期課程 アジア地域研究専攻 博士(アジア地域研究)

経営学研究科

 経営学研究科は博士課程前期課程においては、社会的、時代的要請に対応し、学部教育の成果の上に立った、経営、情報、会計、商学に関する高い専門性・研究能力と問題解決能力を備えた、実践的な能力を発揮できる高度な専門的職業人を養成すること、並びに社会で活躍している職業人に対して、実践的知識と経験を理論的に体系化する高度な経営理論に関する教育・研究の機会を提供することを目的とする。
 さらに博士課程後期課程では、前期課程における研究成果に基づき、より専門性を深め、自立した経営学研究者及び高度な専門業務従事者の養成を目的とする。

博士課程前期課程

(1)経営学研究科経営学専攻博士課程前期課程は、経営学に関する精深な学識を修め、広い視野に立脚した研究能力及び高度に専門的な職業能力を有する人材の養成を目的とする。

博士課程後期課程

(1)経営学研究科経営学専攻博士課程後期課程は、前期課程における研究成果に基づき、より専門性を深め、自立した経営学研究者及び高度な専門業務従事者の養成を目的とする。

卒業、修了に必要な修得単位数

専攻 課程 研究指導 専門講義 基礎講義 修了要件
経営学 前期課程 8 22 30
後期課程 8
4
  12

修得可能な学位

課程 専攻 学位(専攻分野の名称)
博士課程前期課程 経営学専攻 修士(経営学)
博士課程後期課程 経営学専攻 博士(経営学)

スポーツ・健康科学研究科

 スポーツ・健康科学研究科は、ヒトの健康や医療、そしてスポーツ科学に関する諸問題を分野横断的な視座から解決することを目指し、人間という視点から、適応、行動、健康、医療に関する科学を理解させるような教育研究指導を行うことで高度な専門的知識・技術を有した人材を育成し社会に輩出することを理念としている。したがって、本研究科においては、スポーツ科学領域と応用スポーツ科学領域からなるスポーツ関連分野と、健康科学領域と健康情報科学領域からなる健康関連分野を置き、スポーツや身体活動及び健康や医療に関する分野横断的及び学際的な教育研究を行い、幅広い視野と高度な知識・技能をもった専修免許を有する教員、各領域の専門的指導者及び職業人を社会に輩出することを目的とする。

修士課程

スポーツ・健康科学研究科スポーツ・健康科学専攻修士課程は、スポーツ・健康科学に関する精深な学識を修め、広い視野に立脚した研究能力及び高度に専門的な職業能力を有する人材の養成を目的とする。

卒業、修了に必要な修得単位数

区分 必修 選択必修 選択 終了単位
専攻領域から 専攻領域以外から
単位数 4 8 8 10 30

修士論文を提出し最終試験に合格したものに修士(スポーツ科学又は健康科学)の学位を授与する。

修得可能な学位

課程 専攻 学位(専攻分野の名称)
修士課程 スポーツ・健康科学専攻 修士(スポーツ科学)
修士(健康科学)

法務研究科(法科大学院)

法務研究科オリジナルサイトをご覧ください。

卒業、修了に必要な修得単位数

法務研究科法務専攻専門職学位課程の修了要件として99単位以上修得し、最終年度におけるGPAが1.5以上でなければならない。修得単位の内訳は次のとおりである。

    必修単位数 選択必修単位数 自由選択単位数
法律基本科目 公法系 14   4以上
民事系 32  
刑事系 16  
実務基礎科目   7 2 10以上  
基礎法学・隣接科目     4
展開・先端科目     10
    69 16 14以上

修得可能な学位

課程 専攻 学位(専攻分野の名称)
専門職学位課程 法務専攻 法務博士(専門職)

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〒175-8571
東京都板橋区高島平1-9-1
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