２００１年の学部改組以来、経済学部は「陳腐化しにくい真の教養（主体性）を涵養する」という「新教養主義」を理念としてカリキュラムの運営を行ってきました。大学初年次から４年間にわたるゼミを設置して少人数教育を徹底するとともに、社会経済学科では英語・中国語科目、現代経済学科では情報・数理系科目を充実させ、時代の変化に対応するための汎用スキルも習得できるよう配慮してきました。来年４月から始まる新カリキュラムでは、これらの教育理念・特長を保持しつつ、次の３点を中心とした改定を行います。

１．履修の柔軟化
演習科目、外国語科目など一部の例外を除き、開講科目はすべて半期完結のＡＢ科目型とし、学生の履修自由度を高めます。また、従来から演習科目・専門自由科目は社会・現代両学科で共通開講でしたが、専門選択科目でも学科共通科目を増やし、学生の履修選択幅を広げます。

２．演習科目の多様化
従来の専門演習に加え、より一般的なテーマで少人数教育を行う「一般演習」、補習中心の「チュートリアル」などを新設し、学生指導の機会を拡充します。

３．応用・実践科目の拡充
専門科目を中心に類似科目を統合・整理するとともに、「企業金融」「情報と行動の経済学」といった応用経済系科目を新設します。また、既存のキャリア関連科目や情報処理関連の諸科目を「キャリア特別講座」「ビジネス・コンピュータ講座」のような大科目の下にグループ化し、学生により明確になるようにします。さらに、短期海外留学などの課外学習に対し振替科目を新設することで、より幅広い単位認定を可能とします。

以上の改定は、経済学の基本をより着実に学べる体制を整備するとともに、学生の意欲・興味を引き出すことを目的としたものです。

◆学部・学科の教育目標◆

• 大東経済学部は、経済学の専門知識とともに幅広い教養を教授し、学生の主体性（＝自ら課題を見つけ、情報を収集・分析し、問題を解決していく力）を涵養することをめざします。
• 社会経済学科は、経済学とともに歴史・思想・社会・政治など社会科学の隣接領域にも目を配り、社会問題を歴史的深みや国際的広がりのなかで総合的にとらえる力を養います。
• 現代経済学科は、経済学とともに統計・会計・情報処理など数量分析手法にも目を配り、現代の経済をリアルにとらえる力を養います。