教育実習は、将来教職に就くことを希望する学生が学校教育の場において大学で学んだ知識や理論を活かし、実地経験をするための必修科目です。実習生は、実習校の教育活動に参加し、教壇に立って授業する経験を得るだけでなく、教育活動の全般にわたって理解を深め、教員として必要な知識や、技能や態度などを身につけることを目的としています。

※以下の内容は2020年度以前に入学の学生が対象です。2021年度以降に入学の学生は『諸資格課程履修の手引』及び2年次に行われる教育実習準備ガイダンスの内容を参考にしてください。

教育実習は、実習受入校の厚意と協力によって可能となっていることから、大学の責任ある指導と実習生の教職に就こうとする強い意志や姿勢が求められます。安易な気持ちで教育実習に臨むことは、結果として実習受入校の正常な教育活動を妨げ、多大な迷惑を及ぼす恐れがあるため、本学では次の事項を教育実習の条件として設けています。

1. 教育職に従事するという明確な将来計画を持っている者。
2. 教員採用試験を受験する者。
3. 教職課程履修料（35,000円）を納入していること。
4. 4年生・本学卒業の科目等履修生で許可された者及び他大学卒業の科目等履修生で別に定める条件を満たす者。
5. 3年次終了時において教育実習前提科目の単位修得し、かつ学科で定めた条件がある場合にはそれを満たしていること
   ※教育実習前提科目・・・学科や入学年次によって異なります。詳細は、１年次に配布する諸資格課程履修の手引きを確認してください。
6. 3年次、4年次に実施される「事前指導」をすべて受けていること。
7. 教育実習費（7,500円）を3年次に納入していること。
8. 4年次の大学の定期健康診断を受診した者。

教育実習は、「教育実習１」（大学内での事前指導）と「教育実習２」（実習校での実習）、「事後指導」からなります。事後指導は正式科目ではありませんが、教育実習の目標達成をより確かなものにするために行うものです。「事後指導」の詳細は『教職課程の手引き　縁』（2年次教育実習準備ガイダンスで配布）を参照すること。
「事前指導」と「事後指導」の概要は次のとおりです。

（1）「事前指導」の概要

「事前指導」は4年次に学外で教育実習を行うにあたり、学校現場で求められる必要不可欠な基礎的･基本的な事柄を確実に身につけることを主たるねらいとして実施しています。これは、3年次の前期ないし後期に現場経験のある外部講師による講義、教員養成コロキアムへの参加（中・高のみ）、レポート提出、4年次の当初（4月ごろ予定）に講義を行い、その全てに出席することを教育実習の条件としています。

（2）「事後指導」の概要

教育実習の「事後指導」は、教育実習を通して学んだことを、教育実習前の自己の教育観、学校観や子ども観等と対比し整理することによって、今後の課題を認識し、その後の大学での教育や研究に十分役立つようにすることがねらいです。「事後指導」の方法等については、学科によりそれぞれ異なるため、詳細は4年次の6月中に周知します。

なお、この「事後指導」を受けないと教育実習の単位認定を行うことが出来ませんので、注意してください。

教育実習校はあくまでも自己開拓ですので積極的に2年次の春休みに実習校へ電話し、受入依頼(口頭)を済ませてください。3年次（教育実習の前年度）には、内諾書類を持参し実習校へ訪問、内諾回答書を得るなど、所定の手続きを完了していなければなりません。なお、留学、就職試験等を理由に、直前で教育実習を辞退又は延期することはできません。明確な意志をもって教育実習に臨んでください。

（1）実習校の種類（校種）

教育実習校の選定方法は、以下のとおりです。

1. 取得希望の免許状が１つのみの場合は免許状の校種で実習すること。
   小学校免許状のみ取得する場合は小学校、
   幼稚園免許状のみ取得する場合は幼稚園、
   中学校免許状のみ取得する場合は中学校、
   高等学校免許状のみ取得する場合は高等学校で実習してください。
2. 小学校と幼稚園両方の免許状を取得する場合は、小学校・幼稚園のいずれでも可能ですが、将来小学校教員を目指す者は小学校での実習が望ましい。
3. 中学校と高等学校両方の免許状を取得する場合は、中学校と高等学校の教育実習単位数（中学校5単位・高等学校3単位）が違うため中学校で実習すること。
   ただし、高等学校において中学校実習同様に教育実習期間として3週間の受け入れをしてもらえる場合は、高等学校での実習でも可能とします。
4. 小学校と中学校両方の免許状の取得をする場合（副免取得者）は、教育実習を小学校と中学校双方でそれぞれ行うこと。（主免許が前期で副免許が後期となる）
   ※公立の教員採用試験を受験する際、受験資格として中・高両方の教員免許状を義務づける地方自治体が多くなっています。また私学の場合でも、中・高一貫教育の流れを受け両方の教員免許状を所持していることを必須とするところが増えつつあります。

（2）教育実習時期

実習時期は、実習校及び所管の教育委員会が年間教育計画に合わせて決定するので、個人的な希望は認められない場合もありますが、可能な限り前期(5月～6月)に教育実習ができるよう受入の依頼をしてください。（7月前期試験期間も除きます）⇒ 4年次後期の「教職実践演習」（必修）が教育実習と重ならないようにするため。

実習期間 ：

※中学校、高等学校両方の免許状取得希望者は、必ず3週間の教育実習をすること。 

（3）教育実習教科・教壇実習時間

1. 教育実習教科

   幼稚園	全内容
   小学校	全教科
   中学校	国語・英語・中国語・社会・保健体育のうち自学科で取得できる教員免許状の1教科
   高等学校	国語・書道・英語・中国語・地理歴史（日本史・世界史・地理）・公民（現代社会・倫理・政治経済）・商業・保健体育のうち自学科で取得できる教員免許状の1教科

2. 教壇実習時間
   教壇実習をできれば小学校は14時間以上、中・高等学校は6時間以上行えるようにお願いをしてください。

3. 海外留学を希望する場合
   教育実習に加えて、海外留学を希望している場合は、事前に教職課程センター事務室で相談してください。教育実習手続きが終了していないと4年次に教育実習が不可能となります。また、4年次後期の留学は「教職実践演習」(4年次後期必修科目)と重なるため、上記同様、教職課程センター事務室に事前に相談をしてください。

（1）教育実習辞退について
過去に、実習校決定後、或いは依頼中に教育実習を辞退するケースがありました。そうした行動は、受け入れ校に年間授業計画や教員配置の変更をはじめ多大な迷惑をかけ、また、次年度以降の実習生依頼に大きな支障をきたすことになります。原則、実習の辞退は認められませんので十分に気を付けて下さい。
なお、実習期間中の企業説明会への出席や企業面接などの就職活動等は一切認められません。

（2）教育実習に係る諸手続の変更について
次のような場合は、速やかに教職課程センター事務室に届け出て下さい。

住所・電話番号等を変更したとき。
予定されていた実習期間が実習校の都合で変更されたとき。（年度が改まってから実習期間が変更されるケースもあります。）
病気等によりやむを得ず教育実習を辞退することとなったとき。