大東文化大学100周年の節目に、次の10年、20年へ向けて策定された『DAITO VISION 2033』。これからの大学のあり方について、学長を囲み語り合いました。

高橋：本学は「漢学振興と東西文化の融合」を建学の精神とし開学しました。これは日本文化をしっかり尊重していくことに基づいた考え方であり、同時に西洋文化を吸収しながら互いの良いところ、補完すべきところを融合させて新しい文化を創造していく姿勢です。本学は100年この姿勢を貫いてきたなかで常に多様性に視点を置いて、その先端を走ってきたと自負しています。

村：グローバル化という観点からいうと、本学での学部構成をみても文学部に日本文学科、中国文学科、英米文学科、書道学科があり、外国語学部に英語学科、中国語学科、日本語学科、そして国際関係学部では国際関係学科、国際文化学科、さらに大学附置研究所として東洋研究所も設置しています。学長がおっしゃった地域、領域を超えた出会いの場づくりにおいて、非常に明確に本学の特徴が出ているのではないかと思います。

高橋：ミッションと密接に関わるブランドの将来像としては「CROSSING+」（「地域・領域・時代を超えた多彩な出会い」を生み出す文化の研究・交流拠点）を掲げています。グローバル化が進むにつれて留学生も増えますから、教職員も含めて、そのなかで色々な文化が交差していくというそういう意味での「CROSSING+」。学部学科、研究科・専攻、研究所それぞれの単一的な研究分野を追求するのではなく、専門領域を超えていくことが時代のニーズでもあります。たとえば本学においても、スポーツ科学科と書道学科がコラボした研究があります。書を揮毫するときの動作分析をして、達人とそうでない人の差がどこにあるかを解明して、書道の指導に活かしていくことなども、まさに「CROSSING+」ではないでしょうか。このように今まで想像もしなかった、専門的な領域を超えて手をつないでいく文化交流を増やしていくことで素晴らしい学問の場が生まれていくと思っています。私自身としてもこれからの展開を楽しみに、期待しています。

村：本学には1980年代にはなかった新しい学科、スポーツ科学科や健康科学科、看護学科ができています。スポーツも文化、健康科学も文化、ソーシャルワーカーとしての看護師は文化の発展を支える担い手といえます。また経済学、経営学、社会学も文化を支えるための学びという側面をもっています。さらに本学はスポーツ分野で多くの実績を残していますが、スポーツで活躍している学生は必ずしもスポーツ科学科に所属しているわけではなく、経営学部や経済学部、文学部、法学部など色々な学部に所属しています。スポーツを通じてさまざまな学問が融合して「CROSSING+」するかたちになっている。これもまた本学の特徴だと思います。

高橋：後で詳しく出てくると思いますが、環境整備も大切ですね。学ぶ環境もあるし施設の環境というのもあります。私たちが大学生だった頃と、今の学生たちはかなり感覚が違いますから、環境整備というのは非常に重要になると思います。正確な情報を収集しニーズをキャッチして対応していくのも大きな施策の一つになると思います。

村：スポーツ分野での卒業生の活躍は大学のイメージアップに貢献し、学生募集につながっていると思います。私は男子バスケ部の部長を務めていましたが、バスケ部からはBリーグに多くの選手を輩出しています。今年のBリーグのファイナルを戦った琉球ゴールデンキングスの岸本隆一、広島ドラゴンフライズの中村拓人ともに卒業生です。特に岸本選手はレジェンドとして注目度の非常に高い選手です。来年B1チームとの契約が決まっている選手が10名いますしB2、B3も含めると相当数の選手がプロとして活躍しています。

高橋：各分野における卒業生の活躍は本学の知名度アップにもつながっていると思います。昨年は駅伝でシード権を獲得しましたが、放映番組、掲載記事などを広告宣伝費に換算したところ5億円以上という数字になりました。認知度アップのために大きな効果があることは確かです。

中野：急速な社会変革のなかでDX対応は不可欠であり、今年からデータサイエンスの授業はオンデマンドを取り入れて、学生が時間関係なく受講できるようにしています。また「manaba」活用で今年から本格的に導入したものとして、ディプロマポリシー（卒業認定・学位授与の方針）と取得単位を結びつけて、学習成果をグラフで可視化する取り組みが始まっています。これを蓄積していって、学生が自身の学習成果を振り返り、どういう能力を高めているか分かるようにしました。最終的にはキャリアパスを考えるツールとして活かしていくことができればと考えています。

高橋：他大学もそうでしょうが授業のオンデマンド、オンライン化はこれからますます進んでいくでしょうし、本学でも進むべき方向の一つだということは間違いないと思います。

本学でも人文社会学系の大学院生の確保は課題ではありますが、学生が進路として選びづらいのは、経済的な問題、留学生にとっての言葉の壁、あるいはキャリアパスの不透明さなどがあるのではないかと考えられます。たとえばキャリアパスの場合、修了後に社会でどう活躍できるのかが見えにくい。こうした課題を一つひとつクリアして環境を整えることが大事で、現執行部になってからはその点を見直し、取り組みを始めています。

河内：研究所については、各学部には文学部に人文科学研究所、外語語学部には語学教育研究所といったように、それぞれの学部に附設研究所があります。これは学部の先生方が学問領域において研究テーマを設けてメンバーを募って研究するという組織で、研究会を開いたり、定期刊行物を発行したりしています。一方、大学直轄の附置研究所として東洋研究所と書道研究所があり、建学の精神に基づいた特徴的な研究活動を展開しています。

堀川：法学部にある法学研究所が、独自の取り組みをしています。法学研究所は教員の研究組織であり、学生を教育する組織としても機能しているのですが、学生に研修講座を開講し、資格試験の対策や普段の授業の補習のような取り組みも行っています。所属している学生は個人のロッカー、机をもって勉強できるのですが、公務員で上級職に就いたり、他大学の法科大学院へ多数進学したりと成果を上げています。

高橋：一時期、大学が都心から離れてキャンパスを持つという流れがありましたが、近年は利便性を重視し都心に回帰してきています。本学では主に東松山は1、2年生、板橋は3、4年生という学び方をしていますが、学生にとって通いやすさを考えると4年間一貫校舎にするのが理想です。しかしなかなか簡単に線引きできるものではありません。すべての学部学科が納得いくような4年間一貫校舎に向けて模索中です。

堀川：この問題はDAITO VISION 2033でも取り上げられていますが、2つのキャンパスともに校舎の経年化の問題もあり、学生に快適な大学生活を送ってもらうためにどのようなあり方が良いのか、学長室でも継続して検討しています。

村：快適な学生生活のために整備された点もいくつかあります。たとえば板橋キャンパス1号館の地下ホールですが、学生が集えるスペースとして学生の意見も取り入れながら、100周年記念事業募金を使って整備を計画しています。スクールバスにおいても東松山キャンパスではJR線沿線からの通学を考慮し、鴻巣便、久喜便を設けており、高坂便も駅からの循環型にして待たずに利用できるようにしていますので、学生の通学においては以前より利便性が高くなっていると思います。

高橋：当然ながら学納金収入は大きな柱ですが、学生数、受験者数が減っていくとマイナスの波を受けるわけですから、文科省の補助金は柱の一つとしてしっかり獲得していくことが重要であると痛感しています。その際、さまざまな条件はありますがそこは最低限クリアして取り組みたいと思っています。また「こういうDXの授業を実施すると補助金がプラスされます」「新しい理系の学部をつくると補助金を出します」といった文部科学省からの通達や取扱いについて、常にアンテナを張っていることも大切だと思っています。このほか文科省の科学研究費、厚生労働科学研究費などについても多額の補助金が交付されますので、先生方にはその獲得へ向けてアプローチを続けて戴ければ幸いです。外部資金については毎年卒業生の皆さまに寄付をいただいていますが、大学が何を行っているかを可視化して、ご理解ご協力いただくことも大切だと考えています。事業会社についても安定経営を継続し、これら総合的な取り組みで財源を確保していきたいと考えています。